世界市場から日本食品が消える日？ ハイヒール女の痛快日記 H.27/05/19

　世界市場から日本食品が消える日？

ハイヒール女の痛快日記　2015.05/19 [Tue]

はじめまして！東京ルミックスです。
汚染ハイヒールを安倍にプレゼントしたい！？


前回のブログで、日本からの食品は放射能汚染されているとして、台湾が全面輸出禁止措置、アメリカもほぼ全面禁止措置と書いたが、農林水産省の世界各国の輸入規制データによると、ほぼ世界各国で何らかの規制措置をしている。相変わらず農林水産省は発表はするが国民の目に触れてもなるべく分からないようにしているわね。

　要は、お役所データはウザイのでギブアップしてしまうのよ。

もっと違うところで努力しなさいよ！それでも、この七面倒くさい輸入規制のデータを北海道の食品販売「ホワイトフード」さんが一目瞭然の地図としてビジュアル化してくれているので転載するわ。子供を持つ親が見たらぶっ飛ぶわね。怒りに震えが止まらなくなるわ。こんな国民の命を軽視する国があるのかと？

　日本のように政府が率先して国民に放射能を食べさせる国はない。マジ、安倍は国民を殺す気なのか？

日本政府は科学的根拠が云々とのたまわっているが、正確な数値を発表したら世界の学者からは、極めて危険なことか即論破される。安倍のおかげで、日本はいつの間にか世界に名だたるインチキ三流国家になり下がったのだ。ホワイトフードさん素晴らしい地図をありがとうございます。以下ホームページより転載。

　世界各国による輸入規制について

先日の台湾政府における日本食品の輸入の全面的禁止のニュースをご覧になって、驚かれたかたも多かったと思います。

台湾政府以外の諸外国も日本の食品に対して、輸入禁止措置をとっていたり、放射能検査を実施を要求したり、あるいは自国で放射能検査を実施しています。

農林水産省のデータをもとに、世界各国における日本食の輸入禁止措置を地図で表示してみました。



日本食で輸入禁止措置の項目がある国
オレンジ：輸入される日本食に対して放射能検査を要求、あるいは、自国で放射能検査を実施

外交官の情報収集力のなさを見事に示した木村太郎の体験談 ［公式］ 天木直人のブログ H.27/02/11

　外交官の情報収集力のなさを見事に示した木村太郎の体験談

［公式］ 天木直人のブログ　2015年02月11日

　外務官僚の情報収集能力のなさ、無能さについては、今度のイスラム国人質事件をきっかけに、ひろく国民の知るところになった。

　そんな中で追い打ちをかけるように、ジャーナリストの木村太郎氏が２月８日の東京新聞「太郎の国際通信」で、自らの体験にもとづく要旨次のようなエピソードを紹介していた。

　すなわち今から４０年ほど前の事だという。中東の某国で内戦が激化した時、日本大使館は在留邦人にいつまでたっても退避勧告を出さず、日本人は企業ごとに独自に情報収集し、判断をして、一社また一社と引き揚げていったという。

　木村太郎氏ら日本人記者たちは忙しく取材に努めたが、ある日反政府側が丘の上にある大統領官邸を砲撃するという情報を得た。

　その大統領官邸の隣に日本大使の公邸があったが、日本大使が避難した様子はない。

　そこで木村氏が、近く大統領官邸が砲撃されるという情報があるが避難しなくて大丈夫かと電話で伝えたら、その大使は、「えっ、本当か」と絶句して、急いで公邸を脱出し、そして二度と公邸には戻らず、ホテル暮らしを続けたという。

　この古いエピソードを紹介しながら木村氏は言う。

　二年前のアルジェリア邦人人質事件といい、今回の邦人二人の人質事件といい、政府は必ず事件後に、「在外邦人の安全確保に全力をあげる」、「現地での情報収集能力の向上に努める」と言うが、本当かと。

　多少なりとも海外で生活してきた経験から言わせてもらうと、日本の外交官たちは必ずしも「邦人保護」を本来の仕事とは考えていないのではないか、と。

　この木村太郎氏の観察は正しいが、外務省に気兼ねしてまだ批判は甘い。

　断言してよい。

　日本の外交官は邦人保護など自分たちが行う本来の仕事とは思っていないのだ。

　そして木村太郎氏は、外務省に配慮して、このエピソードはどこの国の事か明示していない。

　だから代って私が教えよう。

　これはレバノンの話だ。

　大統領官邸のある丘に、官邸と隣り合わせにあったのが在レバノン日本大使公邸であった。

　内戦とは、１９７５年に始まり、１９８９年まで続いたレバノン戦争の事である。その規模の大きさから第５次中東戦争とも呼ばれている。

　そして、木村太郎氏も知らない、私しか書けないエピソードを披露したい。

　大統領官邸や日本大使公邸のあった丘は激戦地となり多くの兵士がそこで犠牲になった。死体が山積みされた。

　それから十数年ほどたって平和がもどり、日本政府がレバノンの日本大使館機能を再開しようとした時、その土地を売り払って他の場所に大使公邸を新築しようかという話も出たが、結局その土地にそのまま新しい日本大使公邸を建設することになった。

　ところがこの新築されたレバノン大使公邸に住んだ日本大使が公邸に幽霊が出ると言い出したのだ。

　激戦地の後に建てたから、兵士の亡霊が出るというわけだ。

　ある日その大使は、夜な夜な出る亡霊に耐えられず、職場放棄して、誰も知らない間に突然帰国してしまった。

　その後に任命されたのが私だった。

　もちろん私には亡霊など出て来なかった。

　まともな仕事をしていたら亡霊などに出くわす暇などないのだ。

　木村太郎氏の記事を読みながら、私はこのエピソードを読んで、日本の外交官の不甲斐なさを思い出したのだった（了）

欧州連合（EU）が日本の死刑執行に遺憾の意！ 真実を探すブログ H.26/08/31

　欧州連合（EU）が日本の死刑執行に遺憾の意！死刑の一時停止検討を要望！「残酷で非人道的」

真実を探すブログ　2014/08/31 Sun. 13:30


　欧州連合（EU）が日本の死刑執行に関して、かなり強く抗議していることが判明しました。8月29日に欧州連合のアシュトン外務・安全保障政策上級代表（外相）は、日本で死刑が執行されたことについて「遺憾の意」を表明したとのことです。また、「日本で２０１０年９月から１２年１月まで死刑がなかった」ともアシュトン氏は述べ、日本政府に対して死刑の一時停止を要望しました。

　死刑というのは犯罪の発生率に大きな影響を与えていないことが分かっています。「死刑がないと犯罪が多発する」とかお馬鹿な事を言っている方が多く居ますが、それこそ科学的な根拠の無い決め付けです。福島原発事故の時に「プルトニウムを食べても大丈夫」とか言っていた学者と同レベルで、安易な死刑推進派の連中には怒りすら感じられます。

　死刑制度は世界140カ国で廃止された古い制度で、死刑を執行した国は僅かに20数カ国しかありません。その内の一つが日本であり、このような状態では「先進国」を名乗るのは無理だと言えます。

　8月29日に処刑された二人はいずれも金貸し絡みの犯罪をしていました。読者の方も指摘していましたが、死刑というのは政治的な見世物という側面が強いです。増税などの景気悪化で金貸し屋（銀行）に対する風当たりが強くなることを見越して、今回の死刑も行われたのでしょう。いい加減に死刑の政治利用を含めて、私は止めるべきだと思います。

☆ＥＵ:日本の死刑執行に「遺憾の意」
URL　http://mainichi.jp/select/news/20140830k0000e030245000c.html
引用：　
毎日新聞　2014年08月30日　12時04分
　【ブリュッセル斎藤義彦】欧州連合（ＥＵ）のアシュトン外務・安全保障政策上級代表（外相）は２９日、同日に日本で２人に死刑が執行されたことについて「遺憾の意」を表明した。日本政府に死刑のモラトリアム（一時停止）を検討するよう求めた。

　アシュトン氏は声明で、死刑囚２人の犯罪が深刻なものであることは理解する一方、死刑は「残酷で非人道的」として「いかなる理由があっても極刑に反対する」と述べた。日本で２０１０年９月から１２年１月まで死刑がなかったことを「事実上のモラトリアム」と指摘。日本政府とモラトリアム実施について議論する用意があると表明した。
：引用終了

☆死刑囚２人の死刑執行


☆【数分でわかるシリーズ⑧】死刑執行


関連過去記事

☆法務省が死刑囚2人の刑を執行！第2次安倍政権で11人に！日弁連等は猛抗議！「世界140カ国で廃止、停止されている」
URL　 http://saigaijyouhou.com/blog-entry-3662.html

☆【動画】日本人大使が国連で怒鳴った瞬間が撮影されていた！「日本の刑事司法は中世」⇒「笑うな！黙れ！黙れ！」
URL　http://saigaijyouhou.com/blog-entry-361.html

小保方氏に遺書届いてない 弁護士明かす Richard Koshimizu's blog H.26/08/07

　2014/08/07 06:43

　小保方さんあての笹井さんの遺書。

　小保方さんに届いていないのに、なぜ、内容が明らかになっているのですか？

　なぜ、本人に届ける前に兵庫県警が預かっているのですか。内容を改竄するためですか？笹井さんの指紋でも付けるためですか？

　ユダヤ金融悪魔のSTAP細胞潰しご担当者様、教えてください。

2014/8/6 17:03

　届いていないのに内容が明らかになっているのはな何故？ 　

　小保方氏に遺書届いてない　弁護士明かす - 47NEWS（よんななニュース）

　自殺した理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（神戸市）の笹井芳樹副センター長（５２）の小保方晴子氏（３０）宛ての遺書について、小保方氏の代理人弁護士は６日、「今は兵庫県警が預かっており、いつ小保方氏の元に届くか分からない」と、本人に遺書が渡っていないことを明かした。

http://www.47news.jp/CN/201408/CN2014080601000940.html …

ＰＩＰ

中韓接近という大事から逃げる日本の外交放棄 天木直人のメッセージ H.26/07/06

　中韓接近という大事から逃げる日本の外交放棄

天木 直人 | 外交評論家
天木直人のメッセージ　2014年7月6日 9時37分

　外交の常識からはおよそ考えられない本末転倒の外交がまかり通っている。

　それは中国と韓国が急接近しているという外交の一大変化を前にして、安倍首相はなすすべなく、それどころかきょうからオセアニアに出

　かけて、豪州などと「準同盟国」づくりに励むと言う。

　そうして中国包囲網を強化するという。

　これほど間違った外交はない。

　すべては安倍政権の間違った歴史認識とそれに基づいた外交姿勢のせいである。

　日本の首相が優先すべきは米国、中国、韓国との関係強化である。

　これに異論を唱える日本人はいないはずだ。

　しかし安倍首相の歴史認識は中国と韓国との関係を損ね、両国との首脳会談が出来ないままだ。

　そしてその事が日米関係までも歪めている。

　日米韓の同盟を強化して中国をけん制するのが米国のアジア政策だ。

　しかしその場合でも、あくまでも中国への牽制であり、中国との敵対ではない。

　中国との関係を敵対的にしないためにも日本と中国・韓国との関係改善を米国は望み、それを繰り返し安倍首相に伝えて来た。

　安倍首相が日米同盟を重視するなら、安倍首相は、真っ先に中国や韓国を訪問し、首脳会談ができるように努力すべきなのである。

　これは私一人が言っているのではない。

　中韓首脳会談を日本は傍観したままではいけないと７月５日の朝日は社説で書き、日中のはざまでそれぞれと距離を保ってきた韓国を、ここに来て一気に中国寄りにした事実は重いと７月６日の日経「風見鶏」は書いている。

　北朝鮮との関係もそうだ。

　良きにつけ悪しきにつけ、北朝鮮との利害関係が最も大きいのは米国であり中国であり韓国だ。

　こらら三カ国との連携なく日本が単独で制裁緩和に踏み切ることは、いくら拉致問題の解決を急ぐといってもそれは邪道だ。

　しかも、拉致問題の全面解決の保証はどこにもない。

　今の安倍外交が正しいと思っている者は、中国、韓国嫌いの一部の者を除いて、まともな日本国民の中にはいないだろう。

　それでも誰もそんな安倍外交を間違いだと言う者はいない。

　そうして、どんどんと日本の国益が損なわれるのだ。

　おそらく１１月の北京APECと来年の対日勝利７０年を控えて、このままでは日本はますます窮地に追い込まれることになる。

　その前に安倍首相が対中、対韓国政策を改めるか、安倍政権が交代しなければ、日本に未来はない。

　この自明なことをなせ誰も誰も言い出さないのか。

　安倍政権の内部からそういう声が聞こえてくるようでなければいけないのである（了）

あまりにも情けない藤崎一郎前駐米大使 天木直人のメッセージ H.26/06/28

　あまりにも情けない藤崎一郎前駐米大使　

天木 直人 | 外交評論家
天木直人のメッセージ　2014年6月28日 9時27分

　いくら何でもこれはないだろう。

　今朝（６月２８日）の読売テレビ「ウェーク」に藤崎一郎前駐米大使が出演し、あの沖縄暴言事件を起こして更迭されたケビン・メア元米国務省日本部長ごときと一緒になって、集団的自衛権行使容認をしきりに訴えていた。

　しかし、そこにあるのは、論理もへったくれもない。

　国際情勢に基づいた安全保障政策論など微塵もない。

　オバマ大統領が日本に来て日本を守ってやるとせっかく言ってくれたのに、それでも信用できないと触れ回ることが正しいのか、などと話している。

　これが外交官の言葉というのか。

　こういう人物が駐米大使となり、退官後も日米同盟しかないとテレビで繰り返す。

　これほど日本国民を愚弄したことはない。

　それほど日本国民は馬鹿だと思われているのだ。

　それにしても、谷内正太郎と言い、藤崎一郎といい、その末路はあまりにも情けない。

　いくら安倍首相にゴマをするといっても、外交官としての矜持というものが無いのだろうか。

　外交官失格のひがみで言っているのではない。

　元同僚として、本心から同情を禁じ得ないのである。

　もういい加減に自分に正直になったらどうか。

　人生の最後ぐらい、日本の為に、日本国民のために、一度ぐらいまともな事を言ったらどうか（了）

全国民必読 安倍を操る「財務省7人のワル」をご存じか 消費税増税のウラで高笑い（週刊現代） ★阿修羅♪ 掲示板 H.26/04/30

全国民必読　安倍を操る「財務省7人のワル」をご存じか　消費税増税のウラで高笑い
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/39033
2014年04月30日（水） 週刊現代　：現代ビジネス

時の首相を騙すのはいとも簡単とばかりに、東大卒のエリート集団が悪知恵の数々を企み始めた。増税させた奴が一番偉い奴。我先にと「工作」に走る財務官僚たちの目に、国民の姿は映っていない。

■「さあ、次は10%へ増税だ」

さっそく「増税関連倒産」第一号が出てしまった。

「新潟県のスーパー河治屋です。'55年創業の老舗ですが、ここ数年は大型スーパーの台頭で苦しんでいた。そこへきて増税となり、新税率に対応する新型レジの設備投資ができない状況にも追い込まれ、最終的に資金繰りに行き詰まって新潟地裁から破産手続きの開始決定を受けた」(同社関係者)

ほら、言わんこっちゃない。そう感じた人は少なくないだろう。

4月1日から消費税が5%から8%に増税され、全国で悲鳴が止まらない。「4月1日~6日までの国内18店における売り上げが前年同日対比でマイナス21・8%になりました」(高島屋広報・IR室)、「4月第1週の週末の売り上げは前年比1割減でした」(関西の大手量販店の広報担当者)というように、各地の店から客がゴソっと消えた。

企業各社は顧客をつなぎとめる防衛策に必死で、日本マクドナルド、牛丼チェーンのすき家など「値下げ」に踏み切る会社が続出。安値競争で企業が消耗戦を繰り広げるデフレ不況の光景が蘇ってきた形だ。

「その最中、安倍晋三首相は5日の土曜日に日本橋三越本店を訪れた。つくだ煮、靴など合計約4万円(内消費税分は約3000円)の買い物をして消費する姿勢をアピールするつもりだったが、『消費税がだいぶ高くなったんだという実感があった』と暢気なことを言ったため、『いまさら言うな』とか『庶民は三越に行かない』などと猛批判を受けています」(首相担当記者)

そもそも消費増税については、デフレから脱却しかけた日本経済に冷や水を浴びせかけると懸念する声が噴出。それを押し切って昨年10月1日に安倍首相が増税宣言をしたが、「予想通り」に経済が大ダメージを受けているというわけだ。

そうした中にあって、いま、ある財務省OBの衝撃発言が波紋を広げている。

「前事務次官の真砂靖氏('78年入省、以下同)が、2月末に地元の和歌山県内で講演した際に、消費税の10%への引き上げについて『経済がよほどのことにならない限り、やらないといけない』と語った。和歌山での講演なのでほとんど注目されていないが、10%への増税は政権でさえ慎重な構えを見せている中で、かなり踏み込んだ発言だった」(全国紙経済部記者)

8%への増税でさえ日本全体にパニックを引き起こしているというのに、「10%にして当然」と言わんばかりの発言は、世間の感覚と大きくズレている。

「しかも真砂氏は講演会でさらに踏み込んで、『専門的集団である官僚が、政治や国民に対して選択肢を示す必要がある』とも語った。政治家より自分たちのほうが優れているのだから従うべきだ、とも聞こえる強気な発言です。自身が官房長を務めていた当時の民主党政権についても、『政治が非現実的』『大衆迎合的に感じた』と上から目線でこき下ろしていた」(同前)

実はいま、今冬に安倍政権が決断を下す「消費税の10%増税」をにらんで、財務省が動きを活発化。さらなる増税に向けて、水面下で工作を開始している。

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【薬害】統合失調症治療薬、発売から4カ月半で17人死亡！使用患者は推定で約１万700人！治療薬ゼプリオンに注意！ 真実を探すブログ H.26/04/09

【薬害】統合失調症治療薬、発売から4カ月半で17人死亡！
　使用患者は推定で約１万700人！治療薬ゼプリオンに注意！

真実を探すブログ　2014/04/09 Wed. 21:00


統合失調症の治療薬「ゼプリオン」を服用した方が相次いで死亡していることが判明しました。4月9日時点で死亡が確認された方は17人もおり、この数は更に増える可能性が高いです。ゼプリオンの一般名は「パリペリドンパルミチン酸エステル持効性懸濁注射液」で、4週間に1回投与する筋注製剤となっています。製薬会社のヤンセンファーマは医師に対して注意喚起をしましたが、現在も薬の使用は認められているとのことです。

この薬は4ヶ月前に発売されたもので、既に1万人を超える患者が服用したと発表されています。当ブログでは何度か書いているように、精神薬の類は非常に危険です。前にも抗うつ剤が自殺を誘発させた事例がありましたし、子宮頸がんワクチンのような普通の薬にも多くの副作用や危険性があります。
ですので、薬を摂取するときには細心の注意が必要です。少なくとも、「新しい薬は安易に使うべきではない」と言えるでしょう。


☆統合失調症治療薬、発売から４カ月半で17人死亡
URL　http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG0901D_Z00C14A4CR0000/
引用：
製薬会社のヤンセンファーマ（東京・千代田）は９日までに、統合失調症治療薬「ゼプリオン」について、昨年11月の販売開始から４カ月半で、使用後に17人が死亡したと発表した。薬との因果関係は不明としているが、取り扱いに注意するよう医師に呼び掛けた。

　同薬は４週間に１回、患者の肩や尻の筋肉に注射して使う。使用患者は推定で約１万700人。17人の死因は心筋梗塞や肺塞栓のほか、吐いたものをつまらせて窒息したケースもあった。使用後40日程度経過してからの死亡が目立つが、３日後の死亡例もあった。
：引用終了

☆ゼプリオン
URL　http://www.lai.jp/dr/product/xep/about/properties


☆ヤンセン ファーマ
URL　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A4%E3%83%B3%E3%82%BB%E3%83%B3_%E3%83%95%E3%82%A1%E3%83%BC%E3%83%9E
引用：
ヤンセン ファーマ株式会社 は、日本の医療用医薬品専門の製薬会社。世界60カ国に250以上のグループ企業を有し、総従業員数約114000人の世界最大のトータルヘルスケアカンパニー「ジョンソン・エンド・ジョンソングループ」の一員である。
：引用終了

☆ザ！世界仰天ニュース 「謎の声が聞こえる」【精神病】統合失調症（旧名：精神分裂病）


☆「日本で起こっている精神薬の薬害について」医師　内海先生


関連過去記事

☆【日本で自殺者が多い本当の理由】自殺を誘発させる精神薬！抗うつ薬の売り上げと自殺者激増が一致！世界最大数の患者と病床数を誇る日本の精神医療
URL　http://saigaijyouhou.com/blog-entry-341.html

抗うつ薬の功罪―SSRI論争と訴訟


危ない薬


うつ・不安・不眠の薬の減らし方


ボクには世界がこう見えていた―統合失調症闘病記 (新潮文庫)


自殺の9割は他殺である 2万体の死体を検死した監察医の最後の提言

僕はあくまで「小保方晴子」さんの味方です。 岩下俊三のブログ H.26/04/05

［再掲］

　僕はあくまで「小保方晴子」さんの味方です。

岩下俊三のブログ　2014年04月05日11:15


まず誤解されないように自分の恥を忍んで申し上げれば、小保方春子さんの寝起きの顔は数人の女性キャスターと同様、テレビに映っているのとは別人であると想像できる。実体験からいえば寝てる間に入れ替わったのでは？と思えることもしばしばであったからだ。しかるにメイク後の写真を見て彼女に魅かれたから言っておるのではない！！ことをまず確認しておきたい。（失礼は承知の上で、、、）


そのうえで、

理研（リケン）という組織の実態を正しく文字変換すれば「利権」そのものであると思う。

そしてなお、

いい歳した権威のある上司のオッサンたちが寄ってたかって一人の娘さんを潰している「場面」に遭遇した刀舟としては事情はどうあれ「みっともないことはやめろ！」というだろう。

だいいち理研（利権）組織がさらに国家の手厚い保護を得るために急いで小保方切りを済ませ、大挙して政府や自民党に懇願（参拝？）している「さまは」どっかの圧力団体の恒例の予算分捕り合戦＝陳情の風景を連想させ胸糞が悪くなる。

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理研と電撃和解の可能性も 小保方さん「逆襲」の切り札 Gendai.Net H.26/02/07

　理研と電撃和解の可能性も 小保方さん「逆襲」の切り札

Gendai.Net　2014年4月7日 掲載

理化学研究所のＨＰから

「トカゲの尻尾切りに走ろうとする理研に、小保方さんは＜何で私が！＞と怒り心頭なんだそうです」（在阪マスコミ関係者）

　ＳＴＡＰ細胞論文疑惑で、理化学研究所から“単独犯”の捏造と断定された小保方晴子さん（３０）は、週明けの７日か８日にも不服申し立てを行う。小保方さんは今回の行為は捏造や改ざんに該当せず、「最終的な結果は加工していない」と主張する方針だ。

　小保方さんは今後も理研で働くことを望んでいて、理研と敵対する意思はないというが、それも今後の理研の出方次第だろう。

「小保方さんは、理研に言われるまま調査に協力し、口もつぐんできた。共著者をかばっていたフシもあるのに、あっさりハシゴを外された。上層部に相当な不信感を持っているようです。一方、野依良治理事長も反撃に出た小保方さんにカンカン。＜未熟な研究者が何を言う＞という心境なんでしょう。理研に残るという小保方さん側の要求を、野依氏が許すかどうか。軟着陸させたい上層部は、かなり焦っているみたいですね」（理研関係者）

　小保方さんは９日までに不服を申し立てる。理研の調査は不十分で、小保方さんひとりの捏造と断定した最終報告は「推測に過ぎない」と主張する方針だという。

　小保方サイドの要求ははっきりしている。論文を撤回する意思はない。少なくとも「改ざん」と「捏造」という最終報告は取り消してもらいたい、ということだ。

■入院情報も

「その交渉の“切り札”が、小保方さんの反撃会見とみられています。理研サイドは、理研の“利権”や、小保方さんを指導した理研のエース、笹井芳樹・副センター長を守りたい。笹井さんの責任問題に発展すれば、巨額の予算が付く特定研究法人の指定が遠のくからです。小保方さんにあれこれ暴露されたら困るので、小保方サイドに＜会見は待ってくれ＞と持ちかけたとしてもおかしくない。それもあって小保方さんが『入院』を言い出したという、うがった見方までありますね」（在阪準キー局関係者）

　このまま小保方さんが理研に残って論文問題が長期化すると、理研の評判はどんどん下がってしまう。

　かといって、強硬に話を進めるわけにもいかない。
「世間の目もあります。理研が一方的に手続きを進め、小保方さんを懲戒解雇処分にするのも難しい。実際、理研は１０年前の“事件”でも、退職した研究者から名誉毀損で訴えられ、和解に至ったという苦い経験があります。後は小保方さんに就職先を世話するなど、水面下の交渉が進むんじゃないですか」（前出の理研関係者）

　何でも、「ｉＰＳ細胞の山中（伸弥）先生のところに移るのでは」なんて、笑えない冗談も飛び交っているらしい。

　いずれにせよ、小保方さんが反撃会見を開くかは、理研が提示する条件次第ということか。

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