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パリの同時多発テロへの正しい対応策を書いた東京新聞社説 新党憲法9条 2015年11月16日

天木直人のブログ


 パリの同時多発テロへの正しい対応策を書いた東京新聞社説



新党憲法9条 2015年11月16日

 きょう11月16日の東京新聞が「9・11からパリ・テロへ」と題する社説を掲げた。

 その主張は、ひとことでいえばこうだ。

 テロと憎悪と復讐の負の連鎖にならないよう、いまこそ世界は踏みとどまる時だ。
 14年前の9・11以降の世界は何をし、また何をしそこなってきたのか。
 米欧は、ましてや日本は、どれほどイスラム世界を理解しているというのか。
 欧米で憎まれるテロは、世界を異にすれば聖戦と呼ばれる。
 米国のアフガン、イラク戦争膨大な犠牲者と、パリの無辜犠牲者を並べて考えることもまた必要ではないか。
 大げさに言えば、世界史の中で私たちは試されているのだ、と。


 すべての大手紙が、テロは許せない、対テロ戦争で国際連帯せよ、という社説を当たり前のように掲げるなかで、この東京新聞の社説はひとり異彩を放っている。

 このような社説を書けるのは田原牧記者をおいて他にいない。

 アラブの春を取材し、「ジャスミンの残り香」を書いた、東京新聞の中東専門記者だ。

 彼の様な記者が一人でも日本にいる事に私は救いを見る。

 それにしても、こんな事件が起きた時だけきまって日本のメディアに登場する中東専門家たちの垂れ流す言説は、あまりにもひとごとのようだ。

 日本は中東問題にかかわる資格はない

(了)


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